今の仕事を辞めたいけれど次の仕事が決まっておらず、退職すべきか悩んでいませんか。
心身に限界を感じているなら退職を優先し、生活費に不安があるなら在職中に少しずつ情報収集から始めるのが確実です。
自分の心や預金残高の状況に合わせて動く基準がわかると、無理のない一歩を踏み出せます。
焦って後悔しないための判断手順をひとつずつ確かめていきましょう。
仕事を辞めたいけれど次がないときの判断基準

次の仕事が決まっていなくても、退職を選ぶことはできます。ただし、今すぐ辞めるべきか、在職中に転職活動を進めるべきかは、心身の状態や経済状況によって異なります。
判断に迷ったときは、次の3つの状況を目安に考えてみましょう。
| 現在の状況 | 判断・行動の目安 |
|---|---|
| 心身に不調が出ている | 休養や休職を優先し、必要に応じて退職を検討する |
| 生活費に不安があり、働き続ける余力がある | 在職中に転職活動を進める |
| 生活費に余裕があり、働きながらの転職活動が難しい | 退職後に仕事を探すことも検討する |
大切なのは、次の仕事が決まっていないからといって無理に働き続けたり、反対に焦って退職を決めたりしないことです。
それぞれの判断基準を詳しく見ていきましょう。
心身に不調があるなら休養や休職を優先する
朝起きるのがつらかったり理由もなく涙が出たりしているなら、何よりも退職や休職を優先してください。心や体の不調は、限界を迎えている大切なサインです。
健康を崩してしまうと、その後の活動そのものが難しくなってしまいます。無理に仕事を続けて回復に長い時間をかけるよりも、まずは一度立ち止まって休む判断が大切です。
生活費に不安があるなら在職中に転職活動を進める
心身に働き続ける余力があり、退職後の生活費に不安がある場合は、今の仕事を続けながら転職先を探す方法がおすすめです。
毎月の収入を確保できれば、経済的な焦りを抑えながら、希望条件に合う職場を探せます。
実際に、マイナビ転職の調査では、転職活動経験者774人のうち74.8%が「在職中に転職活動をしたことがある」と回答しています。
すぐに応募する必要はありません。まずは求人情報を確認するなど、仕事に支障のない範囲で少しずつ準備を始めましょう。
生活費に余裕があり、働きながらの転職が難しいなら退職も選択肢
当面の生活費を確保できており、在職中に転職活動の時間や体力を確保することが難しい場合は、先に退職する方法もあります。
退職後であれば、求人探しや企業研究、面接などに時間を使いやすくなります。
ただし、転職活動が予定より長引く可能性もあるため、貯蓄額だけでなく、退職後の税金や社会保険料なども考慮することが大切です。
無収入でも生活を維持できる期間を確認したうえで、退職のタイミングを判断しましょう。
仕事を辞めたいのに次がない…一歩踏み出せない3つの不安
「今の仕事を辞めたいけれど、次の仕事が見つかるかわからない」と、なかなか行動に移せずにいませんか。
辞めたいのに動けない背景には、経済的な問題だけでなく、転職活動に取り組む余裕のなさや自信のなさ、将来への不安もあります。
ここでは、仕事を辞めたい人が抱えやすい3つの不安について考えていきましょう。
今の仕事で精いっぱいで、転職活動に動けない
毎日の仕事をこなすだけで疲れ、休日も休むだけで終わってしまう。そんな状態では、転職活動を始める気力がわかないこともあるでしょう。
仕事を辞めたいと思っていても、今すぐ転職活動を始めなければならないわけではありません。
まずは十分に休息を取り、業務量の調整や有給休暇の取得など、今の負担を減らすことを考えてみましょう。心身に余裕を取り戻すことも、今後の働き方を考えるための大切な一歩です。
自分を採用してくれる会社があるのか自信がない
「特別なスキルも資格もないし、今の会社を辞めたら次がないのでは」と不安に感じる人もいるでしょう。
しかし、今の職場での評価が、ほかの会社でも同じとは限りません。
実際に、転職相談BAR(当サイトの運営会社のサービスです)の利用者には、新卒で入社した会社しか知らず、自分の市場価値を確かめたいと相談した方もいます。
相談を通じて希望条件を整理した結果、それまで転職アプリでは探していなかった求人と出会い、最終的に2社から内定を獲得しました。
このように、自分では気づかなかった仕事の選択肢が見つかる場合もあります。自分には転職先がないと決めつけず、まずはこれまでの経験を活かせる仕事に目を向けてみましょう。
転職しても同じ悩みを繰り返しそうで怖い
今の職場に不満があっても、「転職先でも人間関係に悩むかもしれない」「もっと働きにくい職場だったらどうしよう」と考えると、退職をためらってしまうものです。
確かに、転職先の環境を入社前にすべて把握することは難しいでしょう。
だからこそ、今の職場で何がつらいのか、次の職場では何を避けたいのかを明確にすることが大切です。
不安があるまま無理に決断する必要はありません。まずは自分が安心して働ける条件を考えるところから始めてみましょう。
次の仕事が決まる前に退職するメリットと知っておくべきリスク

次の仕事が決まっていない状態で退職すると、時間に余裕が生まれる一方、収入が途絶えるなどのリスクもあります。
退職してから転職活動を始めるべきか判断するには、メリットとリスクの両方を理解しておくことが大切です。
退職後の生活をイメージしながら、それぞれ確認していきましょう。
メリット:休養や転職活動の時間を確保できる
先に退職する大きなメリットは、仕事の負担から離れ、心身を休めたり転職活動に専念したりする時間を確保できることです。
疲れがたまっている場合は、まず休養を取りましょう。心身を休めることで、落ち着いて今後の働き方を考えられます。
また、企業研究や応募書類の準備に時間を使えるほか、平日の日中に行われる面接にも対応しやすくなります。
在職中に十分な時間や体力を確保できない人にとっては、退職後に仕事を探すことも有効な選択肢です。
リスク:収入の減少や離職期間の長期化に注意が必要
次の仕事が決まる前に退職すると、経済的な不安や転職活動の長期化によって、希望する働き方を選びにくくなる可能性があります。
特に注意したいのは、次の3つのリスクです。
- 収入が途絶える: 毎月の給与がなくなり、生活費や税金、社会保険料などの支払いが負担になる。
- 離職期間が長引く: 転職先がすぐに決まるとは限らず、面接で離職期間の理由や過ごし方を尋ねられる場合がある。
- 焦って転職先を決めてしまう: 貯蓄が減る不安から、仕事内容や勤務条件を十分に確認せず入社し、前職と同じ悩みを抱える可能性がある。
ただし、こうしたリスクがあるからといって、次の仕事が決まるまで必ず働き続けるべきとは限りません。
大切なのは、退職後に起こり得る問題を理解し、自分の状況に合わせて準備しておくことです。
仕事を辞めたいけど次がないときにやっておきたい4つの準備

仕事を辞めたいと思っていても、次の仕事が決まっていないと、何から始めればよいか迷うものです。
退職するかどうかを判断するためにも、まずは辞めたい理由や経済状況を整理し、次の仕事の選択肢を確認しておきましょう。
具体的には、次の4つの準備を進めるのがおすすめです。
- 辞めたい理由と改善点の整理
- 生活費の試算
- 希望条件と優先順位の整理
- 求人を探す
手順に沿ってひとつずつ進めていきましょう。
1. 仕事を辞めたい理由と改善できることを整理する
まずはノートを開き、今の仕事を辞めたいと感じる理由を具体的に書き出してみましょう。
人間関係、仕事内容、給与、残業の多さなど、不満に感じていることを整理すると、退職によって解決できる問題なのかが見えてきます。
例えば、仕事内容が合わない場合は、部署異動や担当業務の変更で改善できる可能性もあります。一方、長時間労働が常態化しているなど、職場全体の問題であれば、転職を検討する理由になるでしょう。
大切なのは、今の職場で改善できることと、転職しなければ解決が難しいことを分けて考えることです。
2. 退職後の生活費と利用できる制度を確認する
次の仕事が決まる前に退職する場合は、無収入でもどのくらい生活を維持できるかを確認しておきましょう。
家賃や食費、光熱費などに加え、退職後は住民税や健康保険料、国民年金保険料などの負担も考慮する必要があります。まずは3〜6か月程度の支出を試算し、現在の貯蓄でまかなえるか計算してみてください。
また、退職後に利用できる制度も確認しておくことが大切です。
- 雇用保険の基本手当(失業給付): 一定の受給要件を満たした求職者が対象。自己都合退職では原則1か月の給付制限があるなど、すぐに支給されるとは限らない。
- 健康保険の傷病手当金: 病気やけがで働けない場合、一定の条件を満たせば受給できる。退職後の継続給付にも条件がある。
なお、病気などですぐに働けない場合は、原則として失業給付を受給できませんが、受給期間の延長を申請できる場合があります。
制度の対象となるかは個人の状況によって異なるため、退職前にハローワークや加入先の健康保険などに確認しておきましょう。
3. 次の仕事に求める条件の優先順位を決める
次の職場で同じ悩みを繰り返さないためには、転職先に求める条件を整理し、優先順位をつけておくことが重要です。
厚生労働省の「令和7年転職者実態調査」では、転職者が現在の勤め先を選んだ理由として「仕事の内容・職種に満足がいくから」が40.2%、「自分の技能・能力が活かせるから」が38.4%と上位に挙がっています。
給与や勤務地だけでなく、仕事内容や自分の経験を活かせるかどうかも大切な判断材料です。
まずは「残業が少ない」「希望する給与を確保できる」など、譲れない条件を3つ程度に絞ってみましょう。
次にやりたい仕事がわからない場合は、「長時間労働は避けたい」「ノルマの厳しい仕事はしたくない」など、避けたい条件から考える方法もあります。
4. 自分の経験を活かせる求人を探してみる
希望条件が整理できたら、これまでの経験やスキルを活かせる求人がないか探してみましょう。
まずは現在と同じ職種や、経験を活かしやすい関連職種から確認するのがおすすめです。
例えば、営業職であれば顧客対応や提案の経験、事務職であれば資料作成やスケジュール管理など、これまで担当してきた業務を具体的に書き出してみてください。
そのうえで気になる求人を2〜3件探し、仕事内容や応募条件と自分の経験を照らし合わせます。
応募できそうな求人が見つかれば、履歴書や職務経歴書の準備を進めてみてください。条件に合う求人が少ない場合は、希望条件の見直しや不足するスキルの確認も有効です。
今すぐ応募する必要はありません。 まずは自分にどのような選択肢があるのかを知ることから始めてみましょう。
仕事を辞めるか迷ったときは相談先を活用しよう

次の仕事が決まっていない状態で退職を決断するのは、不安が大きいものです。一人で答えを出そうとせず、相談したい内容に合わせて第三者の意見を聞くことも大切です。
ここでは、退職や今後の働き方について相談できる3つの窓口を紹介します。
家族や友人に相談して気持ちを整理する
退職するか迷ったときは、まず家族や友人など、信頼できる人に気持ちを話してみましょう。
今の仕事で何がつらいのか、辞めてどうしたいのかを言葉にすることで、自分の考えを整理しやすくなります。また、身近な人だからこそ気づける強みや体調の変化を指摘してもらえる場合もあります。
ただし、周囲の意見だけで退職を決めず、自分の希望や状況を踏まえて判断することが大切です。
公的な相談窓口で仕事探しや支援制度について相談する
求人の探し方や退職後の支援制度を知りたい場合は、ハローワークなどの公的な相談窓口を活用しましょう。
ハローワークでは、職業相談や求人紹介のほか、雇用保険の基本手当(失業給付)についても相談できます。
また、体調不良で働くことが難しい場合は、医療機関や加入先の健康保険に相談し、利用できる制度を確認しておくとよいでしょう。
相談内容に合った窓口を利用することで、今後の具体的な行動を考えやすくなります。
キャリアの専門家に相談して今後の選択肢を考える
「退職すべきかわからない」「次にやりたい仕事が見つからない」という場合は、キャリアの専門家に相談する方法もあります。
例えば、転職相談BARでは、転職を決めていない段階でも、無料でキャリアの相談が可能です。 横浜店での対面相談に加え、オンライン相談にも対応しています。
今の職場に残ることも含めて今後の選択肢を整理できるため、一人で結論を出せないときは、まず話を聞いてもらうことから始めてみてはいかがでしょうか。
関連記事:転職の相談は誰にすればいい?自分の状況に合った相談先の選び方を解説
次の仕事が決まっていなくても焦らず自分に合った選択をしよう
仕事を辞めたいけれど次がないときは、心身の状態や経済状況を踏まえ、自分に合った退職のタイミングを考えることが大切です。
心身に不調がある場合は休養や休職を優先し、働き続ける余力がある場合は在職中に転職活動を進めるなど、状況に応じて判断しましょう。
まずは辞めたい理由を整理し、生活費や次の仕事に求める条件を確認することから始めてみてください。今すぐ転職先が見つからなくても、自分に合う求人を探すことで、今後の選択肢を広げられます。
それでも退職すべきか迷う場合は、キャリアの専門家に相談する方法もあります。一人で結論を急がず、納得できる働き方に向けて、できることから一歩ずつ進めていきましょう。
