「転職するほどではない気もするが、このまま働き続けるのもしんどい」
「第二新卒で短期離職すると、次の転職で不利になりそう」と迷い、誰に相談すればよいかわからない人もいるでしょう。
第二新卒の転職相談は、転職や求人応募を決めた人だけが利用するものではありません。現職を続けるか、社内で改善を求めるか、転職活動を始めるかを判断したい段階でも相談できます。
ただし、転職すべきか考えたい人・具体的な求人を探したい人・公的な就職支援を受けたい人では、適した相談先が異なります。
本記事では、短期離職が転職へ与える影響や相談先の選び方、相談前に確認しておきたい内容を解説します。自分に合う相談先を見つけ、次に取る行動を判断するためにお役立てください。
第二新卒は転職を迷っている段階でも相談できる
第二新卒の転職相談は、求人への応募を決める前から利用できるものもあります。現職への違和感を整理し、「働き続けるか」「社内で改善を求めるか」「転職活動を始めるか」を検討する段階でも活用できます。
もちろん、相談をしたからといって、退職や応募を直ちに決める必要もありません。転職をすすめてもらう場ではなく、自分が次に取る行動を判断する材料を得る場として利用しましょう。
不安や違和感をうまく言葉にできなくても相談してよい
新卒で入った職場への悩みを明確に説明できなくても、第二新卒向けの転職相談は利用できます。
「なんとなくしんどい」「将来の働き方を想像できない」「辞めたい理由を自分でも説明できない」といった漠然とした感覚も、現在の状況を整理するための大切な情報です。
転職相談で、仕事内容や勤務状況に関する質問へ答えるうちに、負担を感じる場面や希望する働き方が見えてくる場合もあります。無理に転職理由らしく言い換えず、まずは実際の状態や出来事、感じていることから伝えましょう。
眠れない・食欲がない・出勤できないなど心身の不調が強い場合は、転職相談だけで解決しようとせず、医療機関や社内外の相談窓口の利用も早めに検討してください。
現職に残る選択肢も含めて意見を聞ける
転職相談では、退職を前提にせず、現職を続ける場合と転職する場合を比較できます。まずは、職場内の調整で改善できる問題か、会社や職種を変えなければ解消しにくい問題かを整理しましょう。
現職に残る場合は、上司への業務量の相談、部署や担当業務の変更、勤務時間の見直しなどが改善策の候補です。業務内容そのものではなく、負担の偏りや働き方に悩んでいる場合は、社内調整で状況が変わる可能性があります。
一方、企業風土や評価方針への不満や希望するキャリアとのずれは、個人の働きかけだけでは改善しにくい場合があります。現職に残る可能性も含めて相談したい人は、面談の最初に「転職するかどうかから考えたい」と伝えると、目的に合う意見を得やすくなるでしょう。
第二新卒・短期離職でも転職できる可能性はある
第二新卒や短期離職の経歴があると、転職できないのではないかと不安に感じる人もいるでしょう。しかし、採用選考では在籍期間だけでなく、退職理由や応募先を選んだ理由、入社後に実現したい働き方などを踏まえて総合的に判断されます。
そのため、「2年未満だから不利」「短期離職だから採用されない」と在籍期間だけで判断する必要はありません。現職で得られる経験が今後の転職に役立つか、働き続ける負担が大きすぎないかを比べ、転職時期を検討することが大切です。
第二新卒として応募できる年齢・経歴の目安
第二新卒には、法律で定められた統一的な年齢・経歴の基準はありません。一般には、「学校を卒業して就職した後、数年以内に転職を検討する若手社会人」を指します。厚生労働省の調査資料では、企業独自の定義がない場合の第二新卒を「卒業後おおむね3年以内」として扱っています。
企業によっては、社会人経験の年数や職種経験を個別に定めています。第二新卒向けと明記されていなくても、若手や未経験者を対象とする求人へ応募できる場合もあります。
求人に応募できるかは、年齢や卒業年だけで判断せず、求人票に記載された条件を確認しましょう。
参考：厚生労働省「若者雇用を取り巻く現状」
短期離職が不利になるとは限らない
多くの選考では、在籍期間が短いという理由だけで不採用が決まるわけではありません。採用担当者は、「同じ理由で再び退職しないか」「仕事への適応に問題がないか」「応募先を十分に理解しているか」などを確認します。
厚生労働省によると、令和4年3月卒の大卒者のうち33.8％が就職後3年以内に離職しています。約3人に1人が3年以内に離職していることから、3年以内の離職は一定数あることがわかります。
退職理由を伝える際は、前職への不満だけで終わらせず、経験から学んだことや次の職場で実現したい働き方までつなげることが重要です。退職理由と応募先を選んだ理由に一貫性があれば、短期離職後も長く働く意思を示しやすくなります。
また、前職について話す際は、会社や上司への批判に偏らず、実際に起きた出来事と自分の判断を分けて説明しましょう。職歴を隠したり事実と異なる説明をしたりせず、正確な経歴を前提に伝え方を考えることがポイントです。
参考：厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」
入社3年にこだわらず状況に応じて転職時期を判断する
転職時期は、「入社から最低3年」という在籍期間だけで決めるのではなく、現職を続けることで得られる経験と働き続ける負担を考慮して判断しましょう。担当できる業務や身につくスキルが、希望するキャリアにつながる場合は、一定期間働く選択にも利点があります。
業務量や人間関係への悩みがある場合は、上司への相談や配置変更によって改善できる可能性があるかも確認してください。社内で解決できる見込みが低く、心身や生活への負担が大きい場合は、在籍年数にこだわらず転職を検討してもよいでしょう。
なお、体調の悪化やハラスメントなど、安全に関わる問題があるときは、経験を積むことより心身の保護を優先してください。状況に応じて、医療機関や労働相談窓口も利用しながら、休職や退職を含む対応も検討しましょう。
第二新卒の転職相談先は悩みと相談目的で選ぼう
転職相談先は知名度だけで選ばず、相談後に何を判断したいかを基準に選びます。転職するか考えたい人と、応募先を探したい人では、必要な支援が異なるためです。
ここからは、求人紹介の有無・料金・相談できる範囲・第二新卒への対応実績を比較しましょう。対象年齢や支援内容はサービスごとに異なるため、利用条件の事前確認も大切です。
| 相談先 | 向いている状況 | 主な支援 | 注意点 |
| 求人紹介を前提と しないキャリア相談 | 転職すべきか 判断したい | 現状の確認、 選択肢の比較 | 有料の場合がある |
| 転職エージェント | 応募先を探したい | 求人紹介、選考支援 | 転職活動を 前提とした対応に なりやすい |
| ハローワーク | 公的な支援を 無料で受けたい | 求人検索、就職相談 | 第二新卒向け支援の範囲は窓口により 異なる |
転職すべきか判断したいなら求人紹介を前提としないキャリア相談
転職するか決めていない人には、求人紹介や応募を前提とせず、現職を続ける場合と転職する場合を比較できるキャリア相談が向いています。仕事がつらい原因や社内で改善できる可能性、転職後に変えたい条件、今すぐ行動すべきかなどを相談できます。
民間のキャリア相談には、相談者が料金を支払うサービスもあります。利用前に料金総額・面談時間・支援回数・相談できる範囲を確認し、求める支援に見合うか判断しましょう。
応募先を探したいなら第二新卒向けの転職エージェント
転職する意思が固まり、具体的な求人を比較したい段階では、第二新卒向けの転職エージェントが候補となります。希望条件に合う求人の紹介に加え、応募書類への助言や面接対策、企業との日程調整などの支援を受けられます。
転職エージェントは、採用企業から報酬を受け取る仕組みが一般的です。転職するかどうかを考える相談よりも、求人の紹介や応募書類の作成、面接対策など、転職活動を進めるための支援が中心になります。
利用前には、第二新卒の転職支援実績があるか、希望する職種や勤務地の求人を扱っているかを確認しましょう。
なお、紹介を受けた求人が希望と合わない場合は、応募を断って構いません。合わない理由を具体的に伝えると、次回以降の求人紹介へ希望を反映してもらいやすくなります。
公的な就職支援を受けたいならハローワーク
費用をかけずに求人検索や就職相談を利用したい場合は、ハローワークも選択肢に入ります。
求人情報の閲覧・紹介をはじめ、応募書類への助言、面接対策、職業訓練の案内など、就職活動全般について幅広い支援を受けられるのが特徴です。地域の求人を探したい人や、民間サービス以外の意見も聞きたい人にも向いています。
地域によっては、若者向けの専門窓口として「わかものハローワーク」が設けられています。正社員を目指すおおむね35歳未満の人を対象に、担当者制の職業相談、応募準備、就職後の定着支援などを無料で実施しています。
窓口の有無や支援内容は地域によって異なるため、第二新卒向けの支援を希望する場合は、居住地域の窓口と利用条件を事前に確認しましょう。
第二新卒の転職相談の前に整理しておきたいこと
転職相談を有意義な時間にするには、現在の状況を事実に沿って伝えられるよう整理しておくことが大切です。完璧に整理しておく必要はありませんが、仕事内容・人間関係・待遇・働き方のうち、自分が特に負担を感じる点を確認しておくと話が進みやすくなります。
仕事で実際に起きた出来事や感じた負担を、短いメモに残しておくのもおすすめです。
また、現在の悩みが社内で改善できるものか、会社や職種を変えなければ解消しにくいものかを考え、転職相談を通じて何を判断したいのかも伝えましょう。
現在の仕事内容と辞めたいと感じたきっかけを振り返る
転職相談では、現在の担当業務や勤務状況から伝えると、辞めたいと感じた背景を説明しやすくなります。入社時期、在籍期間、担当業務、残業や休日の状況、辞めたいと感じ始めた時期を確認しておきましょう。
「仕事が嫌」と結論だけを伝えるより、辞めたいと感じた場面や負担が続いている期間を話すほうが、原因をつかみやすくなります。たとえば、「入社3か月後から残業が増え、休日も仕事の連絡が続いた」のように、出来事を時系列で伝えるのが有効です。
負担の原因を自分で特定できない場合は、「どこがつらいのかわからない」と正直に伝えて構いません。相談相手から質問を受けながら、仕事への違和感が生じた場面を振り返りましょう。
次の職場で変えたい条件を確認する
転職先に求める条件を考える前に、現職で合わなかった点を確認します。担当業務・勤務時間や休日・評価や教育の仕組み・勤務地や通勤時間など、負担に感じた要素を具体的に挙げましょう。
次の職場の希望条件には優先順位をつけてください。「必ず変えたい条件」と「できれば変えたい条件」を分けると、求人を比較するときに判断しやすくなります。
勤務時間の調整や担当業務の変更などは、現職で改善できる可能性もあります。その場合は、転職以外の対応も検討しましょう。
なお、相談段階で、面接用の退職理由を完成させる必要はありません。何が合わなかったのか、次の職場で何を変えたいのかを明らかにし、転職によって解決できる問題かを確認することが大切です。
相談で確認したいことや不安を書き出す
転職するか決めきれていない場合も、迷っている状態を相談できます。「転職して後悔しないか」「短期離職が不利にならないか」「自分に向く仕事がわからない」など、気になる点を率直に書き出しておきましょう。
また、転職相談後に判断したいことを質問の形にすると、目的が伝わりやすくなります。たとえば、「現職を続ける利点はあるか」「今より条件が悪くなる可能性はあるか」と用意しておくと、必要な意見を得やすくなります。
相談担当者と話している途中で考えが変わっても、最初の希望に無理に合わせる必要はありません。担当者の意見は最終的な結論ではなく、自分で次の行動を判断するための材料として扱いましょう。
第二新卒の転職相談に関するよくある疑問
第二新卒向けの転職相談は、相談先によって料金の仕組みや支援範囲が異なります。利用前に、費用が発生する条件や求人紹介の有無を確認し、自分の目的に合うサービスか判断しましょう。
ここでは、無料相談と有料相談の違いや、求人への応募をすすめられた場合の対応について解説します。
無料相談と有料相談にはどのような違いがある？
無料相談と有料相談では、料金を負担する人と受けられる支援が異なります。
転職エージェントは採用企業から報酬を受け取るため、求職者は無料で利用できる場合が一般的です。ハローワークなどの公的機関も、無料で就職相談を提供しています。
有料のキャリア相談では、相談者が料金を支払い、自己分析や仕事上の悩みの言語化、今後のキャリア設計などの支援を受けます。求人紹介を行わず、現職を続けるか転職するかを考える段階から相談できるサービスもあります。
有料のキャリア相談の場合は、契約前に以下の内容を確認してください。
- 料金総額
- 相談時間と回数
- 支援の対象範囲
- 中途解約や返金の条件
有料だから公平な意見を得られる、無料だから応募を強くすすめられるとは限りません。サービスの運営目的や担当者の対応を見たうえで、自分が求める支援と合うかを判断しましょう。
求人への応募をすすめられたら断ってもよい？
紹介された求人への応募は、希望と合わない場合や、まだ転職するか判断できない場合には断って構いません。転職相談では、求人紹介を受けても、応募する義務は生じないためです。
断る際は、「希望する仕事内容と異なる」「通勤時間が長い」など、合わないと感じた理由を伝えましょう。希望条件が担当者に伝わり、次に紹介される求人へ反映されやすくなります。
紹介されたその場で回答を求められた際は、会社の情報や口コミ、求人票、労働条件を十分に確認する時間を取ってください。応募を断りにくい対応が続く場合は、担当者の変更を依頼するか、別の転職エージェントや相談先への切り替えも検討しましょう。
第二新卒の転職相談は判断したい内容に合う相談先を選ぼう
第二新卒の転職相談は、転職を決めていない段階でも利用できます。ただし、相談の目的によって適した相談先は異なります。
現職を続けるか判断したい場合は、求人紹介を前提としないキャリア相談が向いています。具体的な応募先を探したい場合は、転職エージェントが候補です。
まずは相談後に何を判断したいのかを明確にし、求人紹介の有無や料金、相談できる範囲を比較して選びましょう。相談で得た意見をもとに、現職を続けるか、社内で改善を求めるか、転職活動を始めるかを判断することが大切です。
横浜周辺で転職するか迷っている段階から第三者に相談したい人は、「転職相談BAR」を選択肢に入れてみてください。完全予約制のマンツーマン形式で、国家資格キャリアコンサルタントなどに無料で相談できます。
ドリンク代もかからず、転職を無理にすすめない方針のため、現職に残る可能性も含めて相談したい人にも向いています。一人で結論を出しにくい場合は、現在の悩みや今後の希望を話し、次に取る行動を考える場として利用してみてください。
